がん治療のサポート通院治療と在宅療養

近年のがん治療は、入院期間が短くなり、薬物療法や放射線治療は、通院しながら治療を続けることが多くなっています。
通院治療や在宅療養では、できるだけ普段通りに近い日常生活を送りながら、がんの治療を受けることができ、不安やストレスが軽減されるといったメリットがあります。その反面、通院のための移動手段の確保など、患者さんやご家族の負担が増えるのも事実です。
ここでは、がんの治療を始める前や治療中、あるいは介護が必要になった時など、療養生活で活用できる制度や施設について紹介します。

通院治療と在宅療養のメリット

• 住み慣れた我が家で家族団らんの時間を大切にしながら、自分らしく過ごすことができます。
• 家事や趣味が自分のペースで慣れた場所でできるため、気持ちが安らぎストレスがかかりにくい生活ができます。
• 仕事が継続できれば、治療中の経済的な不安や負担が減ります。

通院治療と在宅療養のデメリット

• 通院のための移動手段の確保など、本人や家族の負担が増える可能性があります。
• 副作用が起こったときの対処や、ケガや感染の予防、食生活の管理などを本人や家族が行う必要が生じます。

国指定のがん診療連携拠点病院などのがん相談支援センター

「がん相談支援センター」とは

国指定のがん診療連携拠点病院（しんりょうれんけいきょてんびょういん）などのがん相談支援センターでは、がんに関するさまざまな情報を集め、がん患者さんやご家族に提供しています。提供している情報は、お住まいの地域で専門的ながん治療を行っている医療機関の情報や訪問での診療や緩和ケアに力を入れている病院や診療所の情報、経済面の相談、県や自治体などによる支援体制やその地域独自の取組みなどです。
がんの治療が進んでいく過程でも、現在の病状の見通しや、心身の変調、治療費や生活費の問題、仕事への影響、家族関係など、さまざまな問題や不安が次々と出てきます。
最近ではインターネットの情報が氾濫していて、さまざまな情報に埋もれてしまい、どれを信用してよいのか迷うことも少なくないかもしれません。
がん相談支援センターには、生活全般の相談ができるソーシャルワーカー（社会福祉士）などがいます。ソーシャルワーカーは、患者さん一人ひとりの状況に応じて、抱えている問題をお聞きし、お困りのことや、それに対して患者さんがどうされたいのか等、ご希望をお聞きしながら、解決するために必要なサービスや方法を紹介するなど、療養全般にわたる幅広い相談に応じてくれます。
患者さんだけでなくそのご家族も仕事と介護の両立について悩むこともあるかと思います。診断から治療、その後の療養生活、さらには社会復帰など生活全般にわたり疑問や不安を感じたときには、一人で悩まずに、「がん支援相談センター」など各相談窓口を活用しましょう。
がん相談支援センターは、がん相談支援センターのある病院にかかっている患者さんだけでなく、ご家族や、その病院にかかっていない患者さんも無料・匿名で相談を受けられます。

最寄りのがん相談支援センターやその利用方法は、国立がん研究センターが提供しているウェブサイト「がん情報サービス」の「がん相談支援センターを探す」にアクセスすれば、都道府県別のがん相談支援センターの一覧表から探せます。

相談窓口

2026年3月現在の情報を元に作成

在宅での治療や看護、リハビリなどの医療サービス

訪問診療（往診）

在宅での療養生活では、感染やケガの予防、副作用対策、水分摂取、食事の管理などが必要となります。しかし、それらがうまくできず、体調が悪いからと通院を休んでしまう患者さんが少なくありません。

そんな時、医師が自宅を訪問し、診察してくれるのが訪問診療（往診）です。
訪問診療では、予め決まった日時に定期的に、医師に自宅を訪問してもらうことができます。また、往診では、薬の副作用等で動けない時や体調に変化があったときなど臨時的に診療を行ってくれます。患者さんや家族からの連絡に応じ他の医療機関と連携しながら、治療法の相談や再入院の手配を行ってくれますので、主治医に相談しましょう。安心して在宅療養できる仕組みになっています。
最近では、SNSを活用し相談に乗ってくれることもあります。

・在宅療養支援診療所
療養する方が医療サービスを受けるにあたり、医師や病院を探したり様々な事業者と連絡を取り合ったりしなくてすむように、かかりつけ医として一元的に療養管理する責任を負うのが在宅療養支援診療所の役割です。住み慣れた街で療養しながら生活ができるように在宅医療の中心的な役割を担っています。

訪問看護

訪問診療（往診）に加え、看護師が自宅を訪問してくれる訪問看護のサービスがあります。
最近では、在宅での中心静脈栄養の管理や在宅酸素療法、在宅静脈栄養など、在宅での医療処置が増えています。訪問看護師はこのような医療処置や、療養生活に関する様々な助言をして下さいます。
例えば、病状などにより通院困難な患者さんは、訪問看護で病状の観察や体調管理など定期的にサポートしてもらうことで、安心して在宅生活を送ることが出来ます。また、患者さんの生活の質（QOL）を確保しつつ、治療を継続できるようにする為、医師の指示により、医療処置や、清拭・洗髪、褥瘡(じょくそう)の予防・処置などを行ってくれます。
病気の進行や種類、その程度により、介護保険での訪問看護と医療保険の訪問看護があります。夜間の対応はどちらも可能です。
医療保険の訪問看護となった場合、必要性に応じて一日に複数回訪問看護師が訪問してくれるので在宅療養が安心して継続できます。
看護師が定期的に訪問することで、治療に関する疑問や不安に対処する手助けをしてくれます。
主治医の指示書が必要となりますので、利用を希望する場合は、まずは主治医に相談しましょう。

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薬剤師、歯科医師・歯科衛生士、管理栄養士、リハビリ専門職による訪問医療サービス

薬剤師の訪問指導

処方された薬を薬局に取りに行くのが難しい場合や薬の管理が難しい場合など、薬剤師が自宅を訪問し、薬を届けたり、薬の管理や指導をしてくれたりするサービスがあります。
例えば、独り暮らしで介護者のいない高齢の患者さんには、薬品を定期的に届けてもらうことができます。また、処方される薬の種類が多いために、朝、昼、晩の分別が大変な場合等は、飲む時間帯ごとに薬を一包にまとめたり、おくすりカレンダーを使って飲み忘れが無いかチェックしたり、薬の飲み方をアドバイスするなど、医師の指示通りの服薬ができるようにサポートしてくれます。

歯科医師・歯科衛生士の訪問指導

抗がん剤などの薬物治療中に、副作用により口内炎ができたりすると、食べるのも話すのもつらくなり、活発な日常生活を送るのが難しくなることがあります。口の中のケア（口腔ケア）は、口腔内の痛みなどを軽減して食事の摂取を可能にし、口腔内や入れ歯を清潔にして、虫歯や歯周病を予防するとともに、全身の感染症予防のためにも、大切なことです。
歯科医院に通院困難な場合などには、歯科医師や歯科衛生士が自宅を訪問し、口腔内の状況を確認したうえで、必要な治療をしたり、口腔ケアの方法をアドバイスしたりしてくれます。

管理栄養士の訪問指導

がん患者さんの場合、体調の変化や抗がん剤などの薬物治療の副作用により食べられなかったり、味覚が変わったりすることがあります。副作用により患者さんの食欲がなく、何を食べたらよいかわからない場合など、医師の指示により管理栄養士が自宅を訪問し、食事の相談に乗ってくれるサービスがあります。
管理栄養士が患者さんの好みや日頃の食習慣を聞いて、無理せず食べられるような食事の形態や調理のレシピを考えてくれます。

訪問リハビリ

がんの転移などにより下肢の脱力や麻痺などがあり、入院中はリハビリ指導を受けていても、自宅に帰るとリハビリの習慣がなくなってしまいがちです。筋力や身体機能を維持するために、在宅でのリハビリの継続や自分でできる身の回りの動作を増やすことは大切なことです。そんなときサポートしてくれるのがリハビリ専門職の訪問サービスです。手や足の拘縮（こうしゅく）（関節の動きが悪くなる状態）予防、呼吸器などの筋力低下予防のリハビリ指導、身の回りの動作がしやすい環境整備の手助けもしてくれます。

管理栄養士、訪問リハビリ、薬剤師の訪問には医師の指示が必要になりますので、主治医や病院のソーシャルワーカーなどにご相談ください。誰に何をお願いしたらよいのかわからないなど、不安や心配ごとがある場合には、がん相談支援センターでアドバイスいただくこともできます。

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在宅での療養生活や通院その他をサポートするサービス

訪問介護

疾病や障害により、本人や家族が食事や洗濯など家事を行うことが困難になったり、排泄や着替えなどの介助が必要になったりすることがあります。
そんなとき家事や調理の代行・支援（生活援助）、食事の介助や排泄支援（身体介助）などを、資格を持ったホームヘルパーが自宅を訪問して行ってくれる公的保険サービスが訪問介護です。

生活援助で受けられるサポート

• 掃除
• ゴミ出し
• 洗濯
• ベッドメイク
• 衣服の整理・被服の補修
• 一般的な調理、配下膳
• 生活必需品の買い物
• 薬の受け取り

身体介助で受けられるサポート

• 排泄介助、食事介助、特段の専門的配慮をもって行う調理
• 清拭（全身清拭）、部分浴、全身浴、洗面等、身体整容、更衣介助
• 体位変換、移乗・移動介助、通院・外出介助
• 起床・就寝介助
• 服薬介助
• 自立生活支援のための見守り的援助

ご家族だけでは介護が困難な場合や、家事を行う家族がいない場合など、本人や家族の状況に応じてサポートが受けられます。

訪問介護の生活援助では利用者の日常生活に必要な家事を支援しますが、介護保険でできる行為とできない行為が存在します。また、身体介護の行為を含まない生活援助だけを行うサービスの場合、介護度ごとに1ヵ月で利用できる回数の上限が定められおり、それ以上の回数を利用する場合は市町村への届け出が必要になるため、サービス提供する際は介護支援専門員（ケアマネジャー）に相談すると良いでしょう。

配食サービス

自分で調理が難しい場合や、小さな子どもを抱え食事の準備が大きな負担になることがあります。
そのような場合、自宅に栄養バランスの取れた食事を宅配してくれる、配食サービスを利用するのも一つの方法です。家族の分も含め、配食サービスを利用することで、家事の負担を軽減することもできます。

福祉用具貸与

がんにより、身体の状態が変わり、移動に何かしらの介助が必要となった際に、安心して療養できる環境を作るために利用できるのが、福祉用具の貸与サービスです。
車いすや介護ベッド、床ずれ防止用具、体位変換器、移動用リフト、手すり、スロープ、歩行器、つえ、自動排泄処理装置など、さまざまな福祉用具がレンタルできます。
レンタルばかりでなく、排泄や入浴関連の福祉用具は介護保険などの制度を利用して購入できるものもあります。
どのような福祉用具が必要となるかは、患者さんの希望や住環境、疾患部位により異なります。がん相談支援センターのソーシャルワーカーに相談すると、ケアマネジャーやリハビリ専門職と共に家の中の環境や患者さんの動線を考えた上で、住宅環境の整備（リフォーム）や必要な福祉用具の手配を行ってくれます。

送迎サービス

通院治療においては、交通手段の確保が課題となることが少なくありません。通院をサポートする送迎サービスには、「介護タクシー」「福祉タクシー」「民間救急車」などがあります。
介護タクシーも福祉タクシーも車いすやストレッチャーに乗ったまま利用できます。介護タクシーの乗務員は介護職員初任者研修修了（旧ホームヘルパー2級）以上の資格を持っていますので、自宅での外出支度の手伝いや車への乗降の介助のほか病院内の付添いができる場合もあります。
民間救急車は、所轄の消防局の認定を受け、緊急性がない場合の病院搬送を行うもので、車いすやストレッチャーに乗ったまま利用できます。乗務員は応急手当の講習を修了し、車両には酸素供給装置、吸引装置、心電計、血圧計、点滴管理用資器材、AEDなど医療資器材が搭載されていることが、介護タクシーや福祉タクシーとの違いです。
各々かかる費用も異なりますので、利用する場合は、病院の相談室に尋ねるとよいでしょう。

地域のボランティア

地域のボランティアには、通院治療をしている方の通院送迎のサポートや付添い、散歩などや、入院中あるいは通院困難で在宅療養中の患者さんの話し相手や読書本のページ送りなど、がん患者さんの手助けや心の安らぎになる、さまざまなボランティア活動が行われています。詳しくは、市区町村の窓口に問い合わせるとよいでしょう。

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子育てをサポートするサービス

小さな子どもを抱えるお母さんががんになったら、治療中の子育てサポートも必要になります。入院中だけでなく、退院後の療養生活においてもご家族だけでは支えきれないことがたくさん生じることでしょう。また、自分の病気や治療について、どのように自分の子どもに伝えたらよいのか、悩むこともあるでしょう。そんなとき、ご家族だけで無理をせず、子育てをサポートする公的な機関を利用しましょう。

ファミリーサポートセンター

ファミリーサポートセンターは、子を持つすべての家庭を対象に、厚生労働省が支援する事業の一つとして、市区町村が運営しています。地域において育児の援助を受けたい人と援助を行いたい人がそれぞれ申し込んで会員となり、各市区町村のセンターが仲介して相互援助をサポートします。具体的には、保育施設への送り迎え、保育施設の時間外や学校の放課後などに子どもを預かる、通院などの際に子どもを預かる、保護者の病気や急用の場合に子どもを預かる、などの援助をしてくれます。
お住まいの近くのファミリーサポートセンターは、一般財団法人女性労働協会　サポートセンター検索より検索できます。

緊急保育

緊急保育とは、定員に空きのある緊急保育実施園で、保護者の病気などにより緊急に保育を必要とする子どもを一時的に預かる制度です。保育園に入所可能な月（年）齢から小学校就学前までの健康な子どもが対象となります。保護者の入院や通院、保護者が親族等の看護にあたるときなどに利用できます。
保育条件、期間などは保育園によって異なります。利用したい場合には、各市区町村の窓口にお問い合わせください。

がんの親を持つ子どものためのサポートグループ“HOPEツリー”

子育て中の親ががんになったとき、自分の病気の治療に加え、子どもに伝えるべきか、どのように伝えたらよいのか、この先子どもを支えていくことができるのか、など悩みも多いと思います。欧米では、病気のさまざまな時期に子どもの年齢に応じた伝え方についての情報を提供しています。米国のM.D.アンダーソンがんセンターで実施されている取組みが2008年に日本で紹介されたことをきっかけに、HOPEツリーというプロジェクトが立ち上がりました。
HOPEツリーは、チャイルド・ライフ・スペシャリストや臨床心理士、看護師、小児科医、医療ソーシャルワーカーで結成されたグループで、厚生労働省が支援しています。近年のがん患者さんの増加に伴い、日本においても子どもへの親のがんの告知は、非常にデリケートで重要な課題として取り上げられるようになりました。
HOPEツリーでは「子どもも含めた家族全体の支援が大切」という視点から、欧米で活用されている本やパンフレットの情報を日本語に翻訳して提供しています。がんになった親と子どもを周りで支えるご家族や学校関係の方々にも是非知っていただきたい情報です。
詳しくは、「HOPEツリーとは」にアクセスしてご覧ください。

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在宅医療にかかる費用

在宅での療養生活では、医療費のほかに介護費用がかかってくると、経済的な負担も重くなってきます。ここでは、在宅医療で利用できるさまざまなサービスや、介護の費用負担を軽くする制度について紹介します。

在宅医療で利用できるサービスの紹介

医療費の費用負担を軽くする制度

高額療養費制度

医療費支払いの自己負担を軽くする制度です。病院や薬局で支払う金額が1ヵ月間（1日から月末まで）に一定額（自己負担限度額）を超えた場合、超えた金額が後で払い戻されます。保険適用される診療に対し支払った医療費であれば、薬局での支払いも含め、入院・通院を問わず対象になります。
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介護費用の負担を軽くする制度

介護保険

要介護認定を受けられれば、介護保険が適用され、定められた限度額の範囲で介護サービスを1割から3割の自己負担額で利用できます。

高額介護・高額介護予防サービス費

1ヵ月に利用した介護サービス（介護予防サービス）の1割から3割の自己負担額の合計が、所得に応じた限度額を超えた場合、超えた金額が「高額介護（介護予防）サービス費」として、お住まいの各市区町村から払い戻される制度です。

高額医療・高額介護合算制度

公的医療保険・介護保険の両方のサービスを利用していて、その支出の合計が高額となった世帯の自己負担を軽減するための制度です。1年間（8月1日から翌年7月末日まで）に支払った保険適用の医療費と介護費の自己負担額が、所得に応じた限度額を超えた場合、超えた金額が払い戻されます。

身体障害者手帳

がんの患者さんの場合、大腸がんや膀胱がんの手術で人工肛門や新膀胱の増設、喉頭部を摘出して発声ができなくなる等の障害が残った場合、身体障害者手帳交付の対象となり、さまざまな助成や支援が受けられます。

利用できる助成や支援内容は、障害の等級やお住まいの市区町村によって異なりますので、お住まいの市区町村の障害福祉担当の窓口に確認しましょう。

医療費や生活資金などを借りられる制度

生活福祉資金貸付制度

低所得者世帯、障害者世帯、要介護者のいる高齢者世帯に対し、各市区町村の社会福祉協議会が低利もしくは無利子で資金の貸し付けと、必要な相談や支援を行う制度です。お住まいの市区町村社会福祉協議会に相談し、申し込むことができます。

民間保険

40歳未満の方は介護保険が適用されませんが、民間の医療保険で介護もカバーしているものもありますので、加入されている保険の内容をご確認ください。

税の負担を軽くする制度

医療費控除

1年間に多額の医療費を支払ったときに、税務署に確定申告を行うことにより、いったん支払った所得税が還付される制度です。 医療費控除の対象となるのは、医療費の他、通院交通費（ガソリン代や駐車料金は除く）、医師などの送迎費、入院時の部屋代や食事代、医療器具の購入費、介護保険の在宅療養費、治療目的でのマッサージ施術費なども含まれます。

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