非小細胞肺がんは、さらにこまかく「腺がん」「 扁平上皮 （ へんぺいじょうひ ） がん」「大細胞がん」などの組織型に分類できますが、治療方針が共通していたためまとめて非小細胞肺がんとして扱われてきました。

非小細胞肺がんの治療では、手術でがんを取り除くことができるⅠ、Ⅱ期の患者さんは手術が基本となります。

がんが広がっていて手術では取り除けない場合や、患者さんの体力などが手術に耐えられないと判断された場合には、放射線療法や薬物療法［抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬］による治療を行います。

一般的な病期別治療法は以下のようになります。

非小細胞肺がんの治療方針^※1

図内のⅠA期～Ⅳ期の各病期をクリックすると、説明箇所へジャンプします。

掲載図監修：近畿大学病院 がんセンター 特任教授 中川和彦 先生

大きいサイズで見る

IA1～3期およびIB期^※1

IA1～3期およびIB期の患者さんは、がんが肺の一部にとどまっており、手術で完全に取り除くことが期待できるため、一般的には手術のみの治療となりますが、手術不可であれば放射線療法を行います。

ⅡA期またはⅡB期^※1

ⅡA期またはⅡB期には、がんが大きかったり、がんのすぐ近くのリンパ節に転移がみられたりした患者さんが含まれます。

手術でほとんどのがん細胞を取り除くことができますが、検査ではわからないがん細胞の転移（微小転移）の可能性があるため、完全に切除された場合でも抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を術後に行うことがすすめられています。

この、手術後に行う抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を「術後化学療法」と呼びます。

ⅠB期とⅡ期（ⅡA期とⅡB期）では、すすめられる術後化学療法の治療法が異なります。

ⅢA期～ⅢC期^※1

ⅢA期～ⅢC期は、他の臓器への 浸潤 （ しんじゅん ） やリンパ節への転移などがあるものの、がんが一定の範囲にとどまっている状態です。

しかし、Ⅲ期の患者さんは、画像検査ではわからない程度の小さな転移がある可能性が高いため、肺のがんとリンパ節には放射線療法と抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を、目に見えない小さな転移には抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を行います。

この、放射線療法と抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を併用する治療法を「化学放射線療法」と呼びます。

抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）には放射線療法の効果を高める作用もあるため、2つの治療法を同時に行うことがすすめられています。しかし、患者さんの状態によっては、先に抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を行い、あとから放射線療法を行う場合もあります。

ⅢA期およびⅢB期の一部では、手術可能であれば外科療法と術後化学療法を、化学放射線療法後に手術可能であれば外科療法を行うこともあります。また、化学放射線療法後に、免疫チェックポイント阻害薬または抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療を行います。

Ⅳ期（ⅣAまたはⅣB期）^※1

Ⅳ期には、離れた臓器（脳や骨など）への転移がみられたり、肺や心臓のまわりに水が溜まっていたりする患者さんが含まれます。

この状態は、がんが進行した状態であることから、「進行肺がん」と呼びます。進行肺がんは、肺にできたがん細胞が血液にのって全身に広まっていることを示しており、手術や放射線療法では全てのがん細胞を取り除くことができないことから、全身に効果のある薬物療法［抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬］による治療を行います。

診断後に初めて行う薬物療法による治療を「1次治療（ファーストライン治療）」と呼びます。1次治療の効果がなかった場合や、効果が出たあとにがんが増大してきた場合には別の種類の薬物療法で治療を行い、この治療を「2次治療（セカンドライン治療）」と呼びます。同様に、2次治療の次に行う治療を「3次治療（サードライン治療）」と呼びます。

2000年代以降になって、非小細胞肺がんは1つの病気ではなく、その原因にはさまざまながん遺伝子が関連していることがわかってきました。そのため、今後は患者さんの遺伝子の異常に対応した薬剤（分子標的薬）を選ぶことで、より大きな効果が得られることが期待されています。ただし、まだ全ての遺伝子に対応した薬剤があるわけではありません。そのため治療を始める前には、効果のある特定の遺伝子変異があるかどうかを遺伝子検査で調べておくことが大切です。

また、薬物療法による治療とともに、症状を改善する治療（緩和医療、緩和ケア）を行って、患者さんが苦痛なく過ごせるようにします。

日本肺癌学会によるガイドラインでは、Ⅳ期の非小細胞肺がんに対しては、遺伝子検査を行って遺伝子変異があるかどうかを調べたうえで、患者さんの年齢や体力などを考慮しながら、分子標的薬による治療を選択することを提案しています^※2。また、いずれの遺伝子変異も認められなかった場合には、PD-L1タンパクの検査の結果を考慮して、従来の抗がん剤（細胞傷害性抗がん剤）による治療や免疫チェックポイント阻害薬^※による治療が行われます^※2。

遺伝子変異と治療の関係

※医師の診察により、免疫チェックポイント阻害薬が適応と判断される場合のみ
掲載図監修：近畿大学病院 がんセンター 特任教授 中川和彦 先生

大きいサイズで見る